WHO(世界保健機関）が2000年にこの概念を提唱した。
平均寿命から日常的・継続的な医療・介護に依存して生きる期間を除いた期間が『健康寿命伸』になる。
平均寿命は寿命の長さを表しているが、健康寿命は日常的・継続的な医療・介護に依存しないで、自分の心身で生命維持し、自立した生活ができる生存期間を表し、健康寿命が高いほど、寿命に対する健康寿命の割合が高いほど、寿命の質が高いと評価され、結果として医療費や介護費の削減に結び付く。
WHO（世界保健機関）も世界各国の政府や保健医療政策を管轄する行政機関（一般的には保健省という名称である）も、
健康寿命を高め、寿命に対する健康寿命の割合を高めることを重要な政策目標にしている。